株価暴落時に見ておきたい情報、心理的にモチベーションを保つには
昨今、暴落の予兆が出てきており、不安な生活を送っている方も多いかと思います。こういうときこそ過去を振り返り、狼狽売りしないようなマインドセットにしておくことが重要です。
ということで今回は株価暴落時に見ておきたい、投資に望むモチベーションを作るような情報を紹介します。
各金融商品の歴史上のリターン
このグラフは1802年を起点として株式、長期国債、短期国債、金、米ドルのそれぞれのリターンを対数グラフに表したものです。こちらに示されている通り、株式で表される企業価値は時代が進むと共に膨大に大きくなっています。これはやはり技術の進歩、テクノロジーが人間社会を牽引し、そこに利益を生み出していることが要因です。短期的に下がる場面はあれど、長期的には株式に投資すべきということがこのグラフからは一目瞭然です。なので短期的に売る場面はあっても基本は株式に少しだけでもポジションを残しておくことが大事です。
インフレ目標
インフレ目標とは物価上昇率の目標で、政府、中央銀行はそれに向かって金融政策を打ち出します。
具体的には政策金利を下げて市場経済に流れるお金の量を増やしたり、日銀の場合は直接株を購入して株価の下支えをするといった形で、なんとか物価を引き上げようとしています。
FRB(アメリカの中央銀行)のインフレ目標は今現在は2%を超える水準、ということですが、コロナショックのダメージを早急に回復するために一時的にさらなる物価上昇率を目指しています。
このように新興国では急速な経済発展を見込み物価上昇率が高く、先進国ではおおよそ2~4％となっています。
日本もインフレ目標は2%に設定されていますが、世界各国と比べて全然達成されておらず、ほぼ0%の範囲で推移しています。バブル崩壊までの間はぐんぐんと物価上昇していましたが、このせいで日本の給料は他国と比べて上がっていない、と言われているんですね。
物価が上がると貨幣価値は下がります。ではなぜ物価を上げるのか、ということですが、この世の中は借金で成り立っています。例えば家を買うときには住宅ローンで何千万もお金を借りたり、事業する場合も自己資金でできる範囲には限りがあり、投資家の資金援助、借金があってこそ、急速な事業拡大ができるといえます。また、借金には当然利息が付きます。
あらゆる人が借金をしているこの世の中で、貨幣価値が一定の場合、どこかで必ず資金繰りがうまく行かなくなる人が出てきます。物価上昇しない、貨幣価値が一定の状況では世の中のお金の総量は変わらないため、利息を払いきれない人がかならず現れて事業ができない等、経済活動が停滞していくことは必然的に起こります。
そのようなことが起きないようにするため、世の中の金のめぐりを良くするためにも緩やかなインフレは経済発展に必要不可欠なのです。もちろん過去のジンバブエやベネズエラなどのハイパーインフレーションは貨幣経済がそもそも成り立たなくなるので例外です。
そのようなインフレ下では現金の価値が漸減していきます。現金のみを持つことはインフレに対しての大きなリスクであり、その上で株式や不動産等に資産を分散させることは重要であると言えます。なので短期的に株式が暴落したとしてもそれは買い場であるとみなすマインドが必要です。
配当、利益
株を買ってくれた投資家に還元する目的で企業は1株あたり決まった金額の配当を出します。この配当の源は企業活動で生み出された利益ですので、もちろん利益が出せなくなった企業は配当をなくす場合もあります。
例としてコカ・コーラ(KO)を上げると、現在の株価は$48.06で配当額は$1.64、利回りは3.42となっています。コカ・コーラは連続増配を58年続けており、過去何度経済危機に見舞われようとも配当金を下げることはありませんでした。今回のコロナショックも一時的に株価を押し下げましたが、コカ・コーラの生み出す利益はさほど減らず、結果的には配当利回りが5%近くに上がり絶好の買い場になったわけです。
では配当を出していない銘柄はそうではないかと思いきやそんな事はありません。配当を出していない銘柄は配当に回すお金を投資に回し、事業を拡大して利益を最大化し株価を上昇させることで投資家に還元しています。投資家は配当は受け取りませんが間接的に値上がり益を受けることができるので、一時的に株価が下がったとしても長期的には絶好の買い場であり、安く株を持てるチャンスなのです。
何を言いたいかというと企業が利益を出し続ける限り、投資家はその恩恵を受けるということです。
過去経済危機が何度あっても各企業はなんとか踏ん張って利益を出そうと利益を出し続けてきました。それはたとえ従業員数を減らしてもです。従業員の生活よりも利益を出すことが企業にとって大事なことであり、企業の価値は利益を生むことなのです。
企業活動をすべて集約したものが各国のGDPであると言えます。GDPは国によりますが世界全体で3~4%を推移しており、この成長が株式による投資家への還元の原動力となります。これが今後マイナスで経済縮小し続ける、ということは考えにくいです。
まとめ
今までの情報をすべて集約すると長期的には株を持つべきです。
世界中が経済発展を望み、無理矢理にでも、貨幣価値を下げてでも経済発展をさせていく以上、この波に乗らない手はないです。
株式は非常に流動的なので、短期的に下がる場面も当然ありますが、長い目線では株式を買い続けて、一時の暴落で全部売る、といったことが無いようにしておくべきと思います。
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